あらゆる企業に必要な環境技術

現在、少なくも先進国といわれる国々では、企業は環境保全に積極的に取り組むべきであるという流れが、既にできあがっているし、それは義務であり責任である。法律などの規制が厳しくなると企業の競争力が落ちるという発想は、言い換えればその企業の無能さを社会にさらけ出しているのと同じことなのである。

　法律の規制をクリアできるかどうかは、企業が抱える技術力、人的資産のバロメータでもある。そしてその企業の社会的な責任に対する意識のバロメータでもある。

　その典型的な産業が自動車産業である。世界的規模で業界の再編成、企業の合従連衡が劇的に展開されている。環境に対応できる自動車の開発を可能にしなければ、次の時代を生き残るのは難しいという認識が自動車メーカーにはある。まさにサバイバルである。その中核に環境技術がある。

　そうはいっても、我が社は直接、環境と関係しないという企業もあるだろう。しかしそれは誤りである。およそ環境分野に無関係な企業など、あり得ない。
今、脚光を浴びているハイブリッドカーや、太陽光発電や、LED電球だけが環境技術ではない。

精度の高い加工技術で歪みやエネルギー損失を減少させることも環境技術だ。
さらに、どんな企業であっても、必ずゴミは出る。産業廃棄物は、処理業者に委託費を支払って処分してもらう。これらの廃棄物をリサイクルし、新しい商品を開発することができれば、そこにビジネスのチャンスが生まれる。利益さえ生むかもしれない。たとえそれが少額の利益であっても、処理業者に委託費を支払っていた分を考えれば、無視できない金額となる。しかもそこで開発されたリサイクル技術が、普遍的に応用できるものであれば、社会に対しても大いに貢献できるということになる。